お知らせ

第18回研究会は名城大学校友会館会議室で開催です (掲載日：2024-08-11): 2024年8月22日（木）13:00～8/23（金）12:00の予定で第18回研究会を開催いたします。次回は初めて東京を離れ、名古屋の名城大学で開催致します。これまでの４年間を振り返り、今後の産学連携での新しい先端計測技術の展開について考えます。
[!] 第17回研究会の資料をアップしました (掲載日：2024-05-24): 2024年3月13日～14日にエッサム神田１号館３階（301）にて第17回研究会を開催いたします。 PDF版研究会資料を会員ページにアップロードしています。必要な方はご活用下さい。印刷冊子は5/23発で郵送しました。
第16回研究会の資料をアップしました (掲載日：2024-03-12): 2024年3月13日～14日にエッサム神田１号館３階（301）にて第16回研究会を開催いたします。郵送での研究会資料が地域により遅れる所がありますので、PDFをダウンロードしてご活用ください。
第15回研究会の開催に向けて (掲載日：2023-12-13): 2023年12月18日～12月19日に第15回研究会をハイブリッド開催致します。現地会場はJR神田駅近くのエッサム神田ホール会議室です。
第14回研究会の開催に向けて (掲載日：2023-09-26): 第14回研究会を2023年9月28日（木）から9月29日（金）の予定で、エッサム神田２号館４階（28日）、１号館３階（29日）に開催いたします。ハイブリッド開催ですが、現地参加を推奨し、特に将来の先端計測技術課題について産業界の視点からの議論を深めることを目的に、初めての試みとしてパネルディスカッションを含めた研究会を開催いたします。

活動概要

令和２年度より、日本学術振興会産学連携課では従来の産学連携研究委員会の構成を大幅に見直し、新しく産学連携委員会を設置して公募が行われました。その初年度となる令和２年度に採択された本委員会では、わが国における先端計測技術に関わる産学連携活動の重要性に鑑み、急速に発展する人工知能技術の先端計測への積極的な取り組みを含め、社会をより良くするための新たな技術を生み出す議論の場を提供します。

（ア）学界から産業界に対する新たな課題解決の提案

（イ）産業界の複数の業種が共有する問題意識への取り組みを想定した学界への学術研究実施の提案

（ウ）学界および産業界から提案される協調領域の設計の検討

活動目的

本委員会での先端計測技術という定義は、最先端の分析装置や計測技術という捉え方だけではなく、汎用技術であっても企業目的に応じて改良したり、理想状態にはない現物を観察するための試料作製技術など、従来技術の中でも日々変化している計測技術も含みます。

企業競争力を左右するこの先端計測技術の中で、産学が同じ土俵で共通の要素技術や材料課題を抽出して議論することを目的とします。利益が絡み難しい場面のあるこの取り組みに対して、データ駆動型社会の到来により、個別の分析装置技術の進化の重要性は変わりませんが、異なる装置データや異分野のデータの融合から新たな価値を生み出すことが競争力を引き出す時代となりました。本委員会では、様々なアイデアや工夫で新たな先端計測技術を研究している若手研究者ならびに第一線の研究者と、法人会員として参画していただく産業界メンバーとの議論を通じて、我が国の先端計測技術の将来設計の在り方を議論していきます。

研究会運営

素材産業、半導体産業、化学産業、医療産業、機械産業ほか、また分析機器開発、計測ソフト開発、システム開発ほか、さらには分析受託産業、機器販売産業、海外機器を含めた分析ビジネス・ソリューション産業ほか、あらゆる企業において、今後の計測技術がどの方向に進展すべきか、或いは発展していくのかは非常に重要な課題です。

このために新しいアイデアや工夫により要素技術開発を展開している研究発表を中心に、年４回程度の研究会を開催致します。また研究会では、これまでの重要な分析技術に関して歴史感を含めた現在の要素技術課題を議論すると共に、時代に即した技術課題テーマを取り上げて議論します。さらに産学連携でスモールチームを形成しての新たな協調領域の設計提案の可能性など、将来設計に関わる議論を展開します。

本委員会の提案となった母体は、日本学術振興会マイクロビームアナリシス第141委員会です。設立時はそのメンバーが主体となり、そこから本委員会活動にご賛同いただく新たな学界会員、ならびに法人会員が研究会を経るごとに増加しています。

第141委員会で培った継続的な研究討論、また学生も含めて、企業の若手人材育成や国際会議開催などの学会的側面は、日本表面真空学会に設立されたマイクロビームアナリシス技術部会に引き継がれましたので、本委員会では、５年間という時限制約に適した運営を行います。長期的な法人会員をご希望される方は、ぜひ技術部会をご支援ください。